日本スカッシュ協会の会長に就任以来、約半年が経ちました。この間、新型コロナウイルスの爆発的な感染拡大によって、日々の生活にも様々な制約を強いられています。

コロナ禍はスポーツの世界にも大きな影を落としています。今年7月に予定されている東京五輪ですが、その開催すらも危ぶまれる状況に追い込まれています。

スカッシュ界においても、他の競技と同様に活動に制約が掛かっています。例年11月に開催する全日本選手権大会を筆頭に、全日本ジュニア選手権大会、全日本学生選手権大会など、メインイベント級の大会とこれに付随する予選やその他の大会も無期限延期という事態に追い込まれました。

日本スカッシュ協会では、感染予防のためのガイドラインを作成し、大会開催要項の変更を通じて、時期を遅らせて上記大会の開催が出来ないものかとの議論を重ねてきました。

しかしながら、協会の基本理念である「プレイヤーファースト」の精神と、「スカッシュコートからクラスターを発生させない」という信念から、感染リスクを冒してまで大会の開催を決行すべきではないという結論に至りました。

幸い、新型コロナワクチンが治験を経て、日本での接種の目途が立ったことは朗報であり、感染拡大の抑止力としてスポーツ界の復活に資するものと期待をしています。

とはいえ、スカッシュの大会開催をこのまま延期し続けて空白期間が長引けば、日々厳しい研鑽を積んでいる選手のみならず、スカッシュ愛好家や次世代を背負うジュニア世代にとって、決して好ましい状況ではありません。

コロナ禍の収束状況次第ではありますが、大会の開催日程の前倒しを検討する所存です。これはあくまで私個人の希望に過ぎませんし、条件が整えばという前提ですが、年間1回開催の主要大会の2回開催も検討すべきではないでしょうか。

扨て、日本スカッシュ協会も今年で設立50周年を迎えます。この記念すべき年度の大会開催に当たっては、デジタル時代の到来に沿って「映像」の大会とし、「魅せる」大会にしたいと考えています。

今や、動画配信はスポーツの振興と普及には不可欠なツールとして定着しています。仮に無観客試合になっても品質の高い動画は、見る人を魅了し、感動を与えることが出来ます。4面ガラスコートでの試合なら尚更です。スカッシュの魅力満載の動画は普及効果も期待出来ます。しかし、こうした一連の施策の難点は費用が嵩む点です。

日本スカッシュ協会の財源は限られています。協会公認の大会を開催すればJOC（日本オリンピック委員会）を初めとする団体から補助金や助成金が支給されますが、開催されないままでは支給されない可能性があります。企業様からの協賛金や支援金も同じです。財源の少ないスカッシュ協会では、その維持運営に苦悩する日が続いています。

スカッシュ協会を支えて頂いている会員の皆様には心苦しい限りですが、20年度分（20年4月〜21年3月）として頂戴した登録費については返還・減額はせずに、このまま21年度の協会運営費とさせて頂きたいと考えています。また、21年度分（21年4月〜22年3月）については従前通り徴収させて頂きますので、ご了解を賜りたいと存じます。

申し上げるまでもなく、スカッシュ協会は単に大会を開催するだけの団体ではありません。JOCの傘下に位置し、日本のスカッシュ界を纏める唯一の公認団体です。世界スカッシュ連盟、アジア連盟、東アジア連盟、プロツアー団体であるPSAにも登録して彼らとも連動しています。

日本代表の海外遠征や大会派遣、レフェリー講習会の開催、機関誌の発行など多岐に亘る業務は、オリンピック・スクエアにある事務局で行っていますが、その費用も掛かっています。大会開催の有無に関わらず費用は発生します。昨年来、大幅な費用削減を図ってきましたが、それでも今期は赤字になる見込みでした。3年連続して赤字が続けば公益社団法人の資格を喪失する可能性があります。ところが、期末ぎりぎりになってコロナ関連の特別給付金を受給出来ましたので、今期は何とか赤字を回避出来る見通しです。しかし、コロナ禍が短期間に終息する状況にはなく、来期は一層厳しい状況に追い込まれることは明白です。こういったスカッシュ協会の現状に是非ともご理解を賜りたいと思います。

今後は、スカッシュ協会のHP、SNS、メールなどを通じて皆様のご意見やご提案を頂戴し、協会はそれに迅速かつ誠実にお答えしたいと思います。私自身、時間の許す限り皆様と直接お会いして会話を重ねながら理解を深め合いたいと考えています。今こそ我々全員が力を合わせる時です。スカッシュ界にとって未曾有の難局を一致団結して乗り越えて行きましょう。

公益社団法人日本スカッシュ協会
会長　北澤　猛